Hacobuは、全国のトラックドライバー1516人を対象に実施した「【2026年】トラックドライバー実態調査」の結果を発表した。
＜直近1年間でドライバーが実感した荷待ち時間の変化＞
今回のアンケートでは、ドライバーを取り巻く環境として、荷待ち時間（拘束時間）や賃金に関する内容を調査。
直近1年間での荷待ち時間の変化について、42.5％が「やや短くなった」と回答。「大幅に短くなった」を合わせると過半数となり、荷待ち時間削減の取り組みによって、ドライバーもその効果を実感している状況が見られた。
＜1回の納品先でもっとも経験する荷待ち時間＞
荷待ち時間で高い頻度を示したのは「30分～1時間」で45.1％と、ほぼ半数。「30分未満」と合わせれば7割近くにもなり、トラックのオペレーション改善により、荷待ち時間の短縮も効果を見せている。
一方で、「1時間～2時間（23.0％）」、「2～3時間（6.0%）」、「3時間以上（2.5%）」も見られ、現場次第で深刻な荷待ち時間の長さが残っているところもあると見られる。
＜直近1年間の賃金の変化＞
直近1年間の収入について調べた結果では、「変わらない」が44.0％で最多となり、賃金が上がった実感を持てない層が中心になっていることも浮き彫りとなった。
社会全体および業界でも賃上げの気風が進むなか、物流領域では働き方改革による残業が減り、残業代で収入を支えていた層ほど賃上げの影響を受けにくい構図となっている。
さらに、中東情勢に伴う燃料コストの上昇が進むと、運行にかかる負担は増大していくことが予想され、ドライバーの生活不安や担い手不足はさらに加速する恐れがある。
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＜ドライバーを続けたいかどうかの意思＞
賃上げ実感が乏しく、厳しい環境に置かれるなかでも、33.5％は「ドライバーをできれば続けたい」と回答し、「ドライバーを続けたい」も31.9％でこれに続いた。
賃金面の課題が見える一方で、さまざまな要因はあれど、職業としてのドライバーの定着意向の高さがうかがえる結果となった。
Hacobuはこうした結果に対し、荷待ちの改善実感は過半数に達した一方で、待機環境や荷役の負担など現場の課題は依然として残り、構造的な課題が継続している実態が改めて明らかになったと考察。
また待遇の課題に対しては、運賃体系の見直しや付帯作業の適正な対価設定といった「適正取引」の推進に加え、予約受付の高度化、荷役の迅速化、停車・待機環境の整備、受付のデジタル化を一体で進め、荷主を含むサプライチェーン全体で受け入れ体制の質を高めることが不可欠だとした。
■調査概要
調査タイトル：【2026年】トラックドライバー実態調査
調査主体：Hacobu
調査期間：2026年3月19日～3月24日
調査方法：全国のトラックドライバーを対象に、Hacobuが提供するアプリ「MOVO Driver」登録者を中心にインターネット調査を実施
有効回答数：1516名
調査範囲：特定の運行に限定せず、回答者の担当する全ての業務が対象
引用元：https://hacobu.jp/news/19174/
