日本郵船は4月9日、津波警報を本船へ伝達する手段として「TSUNAMIアラートシステム」の運用を開始したと発表した。
＜NYK e-missions’上の「TSUNAMIアラートシステム」図＞
システムは同社グループが既に導入している「NYK e-missions’」を用いて、気象庁などから発表された津波警報を本船へメール配信するとともに、影響船を把握し昨年策定した「入港停泊中における津波来襲時の対応ガイドライン」に則した対応を実施、確認するもの。
津波警報発表時には、NYK e-missions’上で確認できる約800隻の運航船全船と陸上の運航担当者に津波アラートのメールが送信される。
メールは英語で送信されるため外国人船員も即座に確認することができる。いち早く津波警報を認識し、十分な情報が得られることで、津波到達までの限られた時間の中でもガイドラインに則した適正な対応を実施することができる。
対象エリアは日本沿岸域だけでなく、太平洋津波警報センターや西海岸・アラスカ津波警報センター （West Coast and Alaska Tsunami Warning Center）から発令される津波警報にも対応しており、全運航船の航行エリアをカバーしている。
