川崎汽船、中部電力、豊田通商、日本郵船は1月26日、中部地区における船舶向けの液化天然ガス(以下:LNG)燃料供給の事業化に向けた検討を開始したと発表した。
4社は共同して、LNG燃料の供給事業開始に向けて具体的な供給先や供給方法について検討を進める。
LNG燃料は重油に比べて大気汚染物質や温室効果ガスの排出を低減でき、国際的に強化される船舶の排出ガス規制への対応としても、重油に代わる有力な燃料と位置づけられている。
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2018年01月26日/IT・機器
川崎汽船、中部電力、豊田通商、日本郵船は1月26日、中部地区における船舶向けの液化天然ガス(以下:LNG)燃料供給の事業化に向けた検討を開始したと発表した。
4社は共同して、LNG燃料の供給事業開始に向けて具体的な供給先や供給方法について検討を進める。
LNG燃料は重油に比べて大気汚染物質や温室効果ガスの排出を低減でき、国際的に強化される船舶の排出ガス規制への対応としても、重油に代わる有力な燃料と位置づけられている。