ディー・エイチ・エル・ジャパン（株）は、貨物取り扱い量増加にともなう配達業務の効率化などにより、一部仕向地で配達所要日数の短縮を実現した。それに伴い、中国・上海向けを2日から1日に短縮するなど、アジア向けサービスを中心に標準配達所要日数を更新した。
なお、標準配達所要日数は、東京・大阪およびその近郊でDHLが直接集荷した貨物が海外の受取人へ届くまでの日数(営業日)を基準に算出している。
DHLでは、増加する大量の貨物をより迅速に配達するために、新しいフライトの導入や輸送業務の効率化を進めるほか、全国にサービスセンターを増設するなど、ネットワークを充実し、さらに、ビジネスニーズに合わせて主要都市を中心に集配時間の延長を実施している。
DHLによる直接集荷地域の拡大と、同日のフライトへの搭載率増加により、配達所要日数の短縮に努め、現在DHLジャパン集荷の全取り扱い貨物数の約90%が翌々日までに海外の受取人に配達されている。
DHLは標準配達所要日数の更新と同時にウェブサイトwww.dhl.co.jpの「お見積り(料金・日数)」の項目もリニューアルし、顧客自身で「運送料金」や「輸送所要日数」の見積りをさらに簡単に確認できるようになった。
