島忠は10月12日、「中期経営計画2021」で、物流体制の見直しで販管費抑制を目指す方針を発表した。
店舗業務・物流体制の見直しにより、販管費を抑制する。
物流改革(家具)では最適な配送体制の確立、配送費用の適正化、配送業務の平準化（週末⇔平日）を目指す。
ホームセンターでは、仕入れ業者・物流業者も含めたサプライチェーン全体で作業高利化を図る。また、曜日別・カテゴリー別納品の導入を図り、物流センター～店舗間の配送平準化を目指すとしている。
滞留在庫処分を打ち出し、2018年6～8月の処分セールおよび売れ残りの処分により、売場・倉庫をリセットする。これに伴い18.8期に事業構造改革関連費用16億円(うち9.6億円)の特別損失を計上した。
家具など寿命の長い商品を扱う業態ゆえに、商品の鮮度に鈍感だった。もはや定価販売が困難な在庫・展示品が蓄積し、顧客の期待に応える品揃えや売場展開の障害になっていることを理由に挙げている。
