シーアールイーは2月6日、賃貸倉庫の市場動向をまとめた「倉庫・物流不動産マーケットレポート(β版)Ver.201812」を発行した。
それによると、大型倉庫の空室率は首都圏、関西圏、九州、中部の各エリアで低下している。
各エリアの空室率は、調査以来最大の新規供給をこなした首都圏が2.59%(前四半期比1.78ポイント減)、旺盛な需要に支えられ、前年比で空室率が半減した関西圏が7.68%(2.46ポイント減)となった。
九州では新規需要が2018年の新規供給をほぼ吸収し、1.14%(2.36ポイント減)。中部では継続した需要に支えられ、5.31%(2.21ポイント減)と大幅に改善した。
また、首都圏における中小型倉庫の空室率は1.68%(0.67ポイント増)と若干上昇するも、ニーズは底堅いとしている。
このレポートでは、賃貸大型倉庫(1万m2以上)を中心に、首都圏、関西圏、九州、中部エリアの市場動向をまとめているほか、賃貸中小型倉庫(3300m2未満/CRE管理のみ)の情報も掲載している。
今後も四半期ごと(1-3月、4-6月、7-9月、10-12月)の市場動向をまとめ、発行していく予定。レポートはWEBページからダウンロード(無料会員登録が必要)できる。
■倉庫・物流不動産 マーケットレポート(β版)
https://www.logi-square.com/member/article/column/190206.html