日本郵船は1月22日、ギリシャのアテネでドライバルク安全実務者会議を開催した。
＜会議の様子＞
会議は2010年以降、主に日本船主や国内船舶管理会社を対象として日本国内で毎年開催しているが、今回は2024年に続き2度目の海外開催。当日は、ギリシャ船主など46社87名が参加した。
会議では、ギリシャ船主と関係会社との間で、過去の事故やトラブルに関する事例とそれらの対策を共有。
グループの技術ソリューションを統合する新ブランド｢HULL NUMBER ZERO｣や、グループの日本油化工業が開発した新たな助燃剤、船員向け電子マネープラットフォーム「MarCoPay」を紹介したほか、船舶リサイクルに関する新たな研究について説明を行った。
＜開会の挨拶をする 日本郵船ドライバルク事業本部本部長 西山博章 常務執行役員＞
ドライバルク船の所有者と運営者、管理者を支援する唯一の国際組織であるINTERCARGOが、ドライバルク部門の品質基準であるDryBMSを含む安全と品質に関する取り組みの詳細を紹介したほか、ノルウェーの船級協会のDet Norske Veritas(DNV)は、安全文化を構築するための海事訓練の効果について紹介を行った。
船舶の評価と格付けを行うデジタル海事プラットフォームであるRightShipは、リスク管理と安全、持続可能性を向上させるためのデータとツールを提供するRightShip Inspection (RISQ) Insightsについて発表した。
＜取り組みを説明するNYK Bulk Atlantic社 Georgios Kyrkorianos 船長＞
参加船主らも交えたパネルディスカッションでは、ドライバルク業界や船員教育等の安全運航に関して意見交換を実施。
「前進するには考え方を変えていく必要がある。本会議のような情報共有は、その前進に繋がっていく」や「安全運航は、乗組員だけでなく会社からのサポートが重要となる」など、様々な視点からコメントが多数寄せられ、安全運航に対する関心の高さが伺えたという。
