横浜ゴム(株)は、日本を除くアジア地域と大洋州、中近東、アフリカ、北米、中南米各市場で、乗用車用、小型トラック用、トラック・バス用、および建設車両用ラジアルタイヤの輸出価格改定を2004年1月より実施した。改定率は製品・市場により異なるが3~6%。
今回の改定理由は、タイヤ用原材料の上昇(中国を中心とした需要急拡大と天候不順による供給減を背景とした天然ゴム価格の高騰、及び石油化学、鉄鋼、非鉄関連原料の上昇)と、中国・アジアからの輸出増加による海上運賃の上昇。
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2004年02月09日/未分類
横浜ゴム(株)は、日本を除くアジア地域と大洋州、中近東、アフリカ、北米、中南米各市場で、乗用車用、小型トラック用、トラック・バス用、および建設車両用ラジアルタイヤの輸出価格改定を2004年1月より実施した。改定率は製品・市場により異なるが3~6%。
今回の改定理由は、タイヤ用原材料の上昇(中国を中心とした需要急拡大と天候不順による供給減を背景とした天然ゴム価格の高騰、及び石油化学、鉄鋼、非鉄関連原料の上昇)と、中国・アジアからの輸出増加による海上運賃の上昇。