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NTTレゾナント、三菱総合研究所/「移動体端末のGPS利用に関する一般生活者の意識」調査

2004年11月03日/未分類

NTTレゾナント(株)と(株)三菱総合研究所は、ことし8月13日から8月18日の期間、「gooリサーチ」登録モニターを対象に「移動体端末のGPS利用に関する一般生活者の意識」に関する調査を実施した。有効回答者数は2,098名でした。

既に自分の保有している端末に位置情報通知機能が搭載されていると回答した中で、今後の買い替えに際して「位置情報通知機能の有無にはこだわらない」との回答が60.0%に達し、また、位置情報通知機能を「日常的に利用している」人はわずかに1.2%と低い数値となり、本格的な普及段階を迎えるのはこれからであることが伺える。

総括
昨今、携帯電話サービス提供各社から、GPS対応携帯電話の利用拡大に向けて、カーナビゲーションとの連動、QRコードの活用やタウン情報誌との連携による位置情報を基にした各種情報の提供など、ユーザサービスの強化が発表されているが、今回の調査結果により、一般生活者における移動体端末の位置情報通知機能へのニーズはまだ本格化しておらず、必要性を感じていない消費者が圧倒的に多いことが浮き彫りになった。

今のところ、現在位置の確認のために利用しているユーザが多数を占めるが、今後の活用が期待される領域としては、道案内などの他にも、高齢者や幼児など第三者の安全確保のために有効であるとの回答が多く、こうした潜在需要への対応と活用方法の提案を積極的に進めていくことが、利用拡大の大きなポイントになると予想される。

調査結果のポイント
(1)GPS搭載機種の普及度合
位置情報通知機能の搭載機種に関して、自分の保有している端末に機能が「ある」とする人は18.1%にとどまっている。また、既に位置情報通知機能搭載機種を保有していても、今後の買い替えに際して「機能の有無にはこだわらない」とする人が60.0%と圧倒的に多かった。本結果から、GPSの一般利用はまだ始まったばかりで、本格的な需要拡大はこれからであることがわかる。

(2)GPSの利用率と利用目的
GPS機能搭載機種保有者のうち、「日常的に利用している」のは1.2%と少数で、「必要に応じて利用している(19.4%)」と、「数回利用したことがある(40.2%)」が大半を占める。加えて、搭載機種でありながら「GPSを利用していない」割合も39.1%と高く、そのうちの81.5%が「特に必要性を感じない」と回答していることからも、今後の需要の喚起に向けてはサービス提供事業者側からの利用方法の積極的な提案が課題となっている。また、現在の利用目的としては「現在位置の確認」が66.2%と高い。

(3)GPS活用の有効性
位置情報通知機能の活用法については、「道案内[ナビゲーション](65.2%)」、「現在位置の確認(42.9%)」、「緊急時向け安全サービス(21.4%)」、「携帯電話の位置検索[人物探し](16.8%)」といった様々な分野への興味が存在している。また、GPSが有効な領域としては、「高齢者の安全確保のため(43.1%)」、「幼児の安全確保のため(41.5%)」とする回答が大変多く、これら安全確保に関する分野で潜在的な利用ニーズがあることがわかる。

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