DHLジャパン（株）は、貨物取扱量増加にともなうエアと地上インフラの強化や配達業務の効率化によって、日本からの貨物発送需要の高いドイツ・フランクフルト向けの書類および貨物、中国・北京向けの貨物やインド・デリー向けの書類の配達所要日数を2日から1日に短縮するなど、アジア・ヨーロッパを中心に配達所要日数を短縮した。
今回の標準配達所要日数の短縮は、DHLジャパンが1999年より進めてきた総額200億円に及ぶ大型投資から成るインフラ強化により実現したもので、特に2005年より国内で新たに16のサービスセンターを新設し国内ネットワークの充実を図っており、ことし3月にオープンした「中部国際空港ゲートウェイ施設」は通関や保税倉庫機能をもつDHL専用の保税蔵置場（上屋）で、滑走路に面したこの新施設で貨物処理を行うことで一層業務の効率化が実現し、名古屋およびその近郊ではアジア・ヨーロッパ・アメリカの40エリア向けに所要日数の短縮が可能となった。
さらには、名古屋―香港間の深夜便や成田―上海間の直行便などを新たに利用開始したほか、随所で最適な輸送ルートを適時導入して輸送時間を短縮し、国際エクスプレスサービスの向上に努力した。
このため、日本からの貨物発送需要の高いドイツ・フランクフルト向けの書類および貨物、中国・北京向けの貨物やインド・デリー向けの書類の配達所要日数をそれぞれ2日から1日に短縮するなど、今回アジア・ヨーロッパを中心に配達所要日数を更新し、多くの仕向地に対して業界No.1.の配達スピードが実現できた。
