DHLジャパン（株）は9月18日、新規フライトの導入、国内外の集配業務の効率化で中国、韓国、オーストラリアの主要都市向けの書類・貨物と、中東の貿易拠点であるアラブ首長国連邦・ドバイ向けの書類・貨物の配達所要日数を2日から1日に短縮したと発表した。
中国の北京、上海、広州、深セン、蘇州、韓国のソウル、仁川ではすでに翌日配達を達成しており、今回の翌日配達エリア拡大でアジア太平洋地区・中東地区への輸送スピードが向上した。
日本国内のインフラ強化、仕向地での業務の効率化などにより実現したもので、同社は「特に大阪エリアについては、今年6月に関西国際空港の滑走路に面した国際貨物地区にゲートウェイ施設を移転拡張オープンし、同空港で初めてとなる貨物の自動仕分け装置の導入によって貨物処理能力を従来の3倍に拡大するなど、業務効率の改善を達成した」と成果を強調している。
