東洋ゴム工業（株）は、「環境・品質・社会報告書2007」を発行し、改正省エネ法による「特定荷主」の指定を受け、法で定められた算定方法で輸送量実績の収集把握を行い、輸送部門における省エネ活動を始めたと公表し、今後は、エネルギー使用量原単位を5年間で5％以上改善するよう努力する。
物流に関する温暖化防止として、タイヤ製品、特に海外向け製品の輸送において、積出港までは従来陸路輸送に頼っていたが、輸出量が増加したため、国内輸送を船舶へモーダルシフトすることにより、CO2排出量は大幅に減少した。
並行して、海外での生産のウエイトが増加して来たことにより輸出の伸びは減少しており、今後は、海外出荷において近場の港の起用率を上げることにより陸路の輸送距離短縮を行っていく。
さらに、輸送用トラックを低床化することで、積載率を上げてCO2排出量の低減を行い、今後は、コンテナの大型化により輸送効率を更に上げていくことを検討している。
