プラネットは8月26日、直下型大地震などを想定した障害対応訓練を実施し、例年行っている全ユーザー対象の「障害発生時の連絡体制の確認」訓練も同時に行う。
メーカー18社、卸売業7社の計25社が訓練に参加し、土砂の被害対応スキームが、業界全体の事業継続基盤として機能することなどを確認する。
プラネットは、首都圏センターのEDIサーバーを激甚災害などで停止した場合を想定し、大阪にもEDIサーバーを設置。首都圏センターも、発電装置を備えた専用ビルに設置し、EDIサーバーを1台が停止した場合、残り1台がバックアップするホットスタンバイ体制にした。
大阪のバックアップ・サーバー設置も含め安全構造を3重に強化した。今回の訓練では、大阪センターのサーバーはコールドスタンバイ状態のため、ユーザー側で切り替え作業が必要となる。
