日本郵船は7月5日、グループ会社の郵船クルーズと、郵船クルーズが運航する客船「飛鳥2」で事故が発生したとの想定で訓練を行ったと発表した。
今回の訓練は、海上保安庁や関係官庁、諸機関への連絡を実際には実施せず、模擬で行った。訓練では、海難事故が発生したと飛鳥2から連絡が入り、社内に郵船クルーズと合同で事故対策本部を立ち上げた。
その上で、事故に関する情報収集とともに、海上保安庁など関係官庁や諸機関へ連絡し、海上保安庁に救助を要請した。併せて情報開示を準備し、事態の進展に合わせてプレスリリースを5回配信し、本社で工藤泰三社長らによる模擬記者会見を実施した。
日本郵船では訓練の成果として、事故発生以降の迅速な情報収集や、郵船クルーズなど関係者との連携、またプレスリリースや記者会見を通じた迅速かつ正確な事故の説明の重要性を再確認した。
