日本郵船が5月9日に発表した2022年3月期決算によると、売上高2兆2807億7500万円（前年同期比41.8％増）、営業利益2689億3900万円（275.9％増）、経常利益1兆31億5400万円（365.9％増）、親会社に帰属する当期純利益1兆91億500万円（624.8％増）となった。
定期船事業では、コンテナ船部門でサプライチェーン全体の混乱により年間を通じて市況が高水準で推移し、ONE社の業績が堅調に推移したこと等で、売上高が1905億円（11.7％増）、経常利益が7342億円（5934億円増）となった。
航空運送事業と物流事業では、貨物の荷動きが堅調に推移するとともに、海上輸送の混乱を受けて海上貨物の一部が航空輸送に切り替わる動きも継続したこと等から、航空運送事業が売上高1887億円（54.1％増）、経常利益740億円（407億円増）、物流事業が売上高8474億円（51.0％増）、経常利益587億円（316億円増）となった。
不定期専用船事業では、自動車輸送部門で事業ポートフォリオの再編を進めたほか、ドライバルク輸送部門では新型コロナウイルスの水際対策による世界的な滞船によって需給が逼迫し、市況が各船型で前年度を大きく上回る水準で推移したこと等から、売上高が9745億円（43.0％増）、経常利益が1391億円（1204億円増）となった。
次期は、売上高2兆3000億円（0.8％増）、営業利益1870億円（30.5％減）、経常利益7600億円（24.2％減）、親会社に帰属する当期純利益7200億円（28.6％減）を見込んでいる。
