日本郵船は3月3日、グループ社員が2022年に行ったボランティア活動をポイント化した「YUSENボランティア・ポイント」に基づき、環境保全活動を行う3団体への寄付を決定したと発表した。
＜写真左から旭海運総務人事グループ総務人事チームの岡部 周太チームリーダー、旭海運の根元 聡社長・執行役員、日本郵船の長澤 仁志社長＞
「YUSENボランティア・ポイント」は、同社グループ社員によるボランティア活動を応援、促進するために2014年に導入された制度。グループ社員による社内外の活動をポイント化し、優秀な成果を収めた会社や社員を表彰するとともに、1年間のポイント総数を金額に換算し、参加者の投票数に応じた金額を各NPO/NGO団体に寄付している。
2022年は、28社・391名がこの活動に参加。個人部門では、子どもたちへのスポーツ指導を行った社員や、各種スポーツ大会でボランティア活動に従事した社員上位3名に「個人賞」を、国際交流イベントを運営するボランティア活動に取り組んだ社員を「特別賞」として表彰した。また、多くの社員がボランティア活動に取り組んだ旭海運、三菱鉱石輸送、郵船コーディアルサービスに「団体賞」を授与した。
3月1日に同社本店で開催された表彰式では、同社の長澤仁志社長が、「NYKグループはESG経営を推進し、社会に貢献しながら事業活動をしていくことを目指している。今回のボランティア・ポイントは、社会の色々な人々に支えてもらっている同グループが、サステナビリティ イニシアティブという形で社会貢献の枠を設けしっかり活用した成果だと思う」と話した。
