大日本スクリーン製造／製品物流に鉄道輸送採用

大日本スクリーン製造(株)は、12月から、グループ物流会社、(株)トランザップジャパンと共同で、二酸化炭素（CO2）排出量削減を目指し、久御山事業所（京都府久世郡久御山町）から国内顧客への製品の輸送手段に鉄道を用いるモーダルシフトを開始した。
今回の取り組みは、CTP (Computer to Plate)やフィルム出力機などの印刷関連機器を製造している久御山事業所における国内製品輸送の約35％を対象とし、現在のトラック輸送から鉄道輸送に転換するもの。
これにより、東京や東北、九州方面など遠隔地への輸送はすべて鉄道用コンテナに変わり、同事業所の国内製品輸送にかかわる年間CO2排出量を33％削減（＝年間116トンのCO2削減）する。
これは、製造系グループ会社2社を含めた2001年度の総CO2排出量（65 100トン）の年間削減目標
１%（651トン）の約１／6に当たる。
一方、鉄道による輸送費は、平均でトラック輸送の30％減となり、コスト削減にも寄与するほか、渋滞の影響などがないため、製品の遅延なども防止できるなど、多くのメリットが認められる。
輸送には日本通運(株)の鉄道用コンテナを使用。
現在、精密機器の鉄道輸送においては、ほとんどの場合、木枠などを使用した厳重なこん包が採用されているが、先例が少ない簡易こん包による鉄道輸送の可能性を実証するため、同社精密機器の大型CTP「プレートライト8600」を実際に輸送し、振動などの影響を調査した。
その結果、鉄道輸送の間に発生する振動による露光機構など精密部分への影響度はトラックと比較してほぼ同等か若干低い値を示し、輸送中の振動は問題のないことが確認された。
今後は、他事業所の製品の鉄道輸送への転換も検討していく。
同社は、1997年2月から各事業所が順次ISO14001認証を取得、さらに2000年4月には環境管理中期5カ年活動「エコ・バリュー21」をスタートさせるなど、積極的に環境保全活動を行っており、今回のモーダルシフトはその一環として、さらなる環境負荷の低減を目指すもの。
CTPは、Computer to Plateの略。印刷データを直接印刷版に露光する方式の出力装置で、フィルムを用いた従来の製版工程の合理化や省力化、省資源化が可能。