大日本スクリーン製造（株）は、物流での温室効果ガス（CO2）排出量を削減するため、フェリーを利用した九州方面への物流ネットワークを構築した。対象製品は半導体製造装置、液晶製造装置で、今月から開始する。運用は100%出資子会社の（株）トランザップジャパンが行う。
同社は半導体製造装置、液晶製造装置の増産に対応するため、彦根地区事業所に新たな生産拠点を建設するなど、製造装置の安定した生産体制を整えており、物流規模が年々拡大、CO2排出を削減するため「物流改善が不可欠」としている。
2002年11月から国内の幹線輸送を鉄道に一部転換するなど、これまでも環境面の取り組みを行っていたが、さらに拡大するため、（株）名門大洋フェリーなどの協力を得て、大阪南港と新門司港を結ぶフェリーを利用した海上輸送体制を構築。「メーカー、物流業、海運業が三位一体となった輸送システムを実現した」と説明している。
これまでに比べて積載効率を向上させた、大型精密機器運搬専用のエアサスペンション付きセミトレーラーを使用。半導体製造装置、液晶製造装置の幹線輸送の一部として活用し、国内輸送での物流関連のCO2排出量を年間約320トン削減するとともに、交通規制など陸上輸送での大型機器運搬の課題を解消。時間効率に優れる安定した輸送を実現する。
初年度は、国内外向け合わせて年間500台のトラック輸送に活用し、将来は九州方面以外の地域への導入も視野に入れ、モーダルシフトのさらなる推進を図る。
