DHLの日本における航空・海上貨物輸送サービス部門であるDHLグローバルフォワーディングジャパン（株）は、8月15日に発生したペルー地震に関し、在日ペルー大使館が日本国内で募集した寄付物資の東京、横浜から被災地までの輸送支援を決定した。
DHLでは、総合ロジスティクスプロバイダーとしての強みを活かした地域・社会貢献活動に力を注いでおり、特に災害援助については、2004年のインド洋津波、2005年に米国で発生したハリケーンやパキスタンでの南アジア地震の際、救援物資や医療物資の輸送等の支援を行っている。
2005年から、国連開発計画（UNDP）と国連人道問題調整事務所（OCHA）と災害管理に関するパートナーシップを締結しており、昨年、アメリカとアジア太平洋地区それぞれにフロリダとシンガポールを拠点とした災害対応チームとして「DHL Disaster Response Team(以下：DRT）」を発足した。
同チームは、特別な訓練を受けた約80名のDHL社員で構成され、自然災害発生地域に救援物資がスムーズに供給されるよう、最寄りの空港にて物資の管理・保管・荷役等を無償で担う。
なお、DHLは今年DRTを新たに中東およびアフリカ地区にも設立する予定で、これにより世界中で人道支援を行うことができるようになる。
今回のペルー地震では、アメリカのDRTが地震発生直後からペルーの首都リマより250km南下したピスコ空軍基地において救援物資の輸送サポートを行った。
リマと被災地を結ぶ幹線道路は多大な被害を受けたため、今回支援活動に参加したDRTは、地震発生から72時間でピスコ空軍基地へオペレーションのベースを設置し、テントや毛布、食糧や水など世界中から集まった多くの物資を保管し、迅速に輸送するための3つの臨時倉庫を整備した。
DRTはピスコに10日間滞在し、2,740トンの救援物資を取り扱ったほか、現地当局に臨時倉庫や在庫の管理など、ロジスティクスのノウハウを提供した。
また、DHLは9月にも、航空貨物輸送契約を結んでいるエースター・エア・カーゴと協力して、67,000ポンド（約30トン）に上る、特殊処理を施した高温加熱処理牛乳、衛生キット、毛布、文具などの救援物資の輸送支援を行った。
これらは、救援物資を必要とする約5,000人の被災者を支援するもので、今回のDHLグローバルフォワーディングジャパンの輸送サポートについては、日本の皆様から贈られた寄付物資の一時保管のために（株）住友倉庫の賛同も得ている。
