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日本郵船、新日本石油/太陽光エネルギーの船舶推進動力化の開発に着手

2008年08月29日/CSR

日本郵船と新日本石油は共同で、海上輸送におけるCO2削減の一環として、船舶の推進動力用電力の一部を太陽光エネルギーにより賄うシステムの開発を進めることで合意した。

船舶推進動力への給電を視野に入れ、総発電量40キロワットとなる本格的な太陽光発電システムの開発を行う。

両社では、ことし12月19日に竣工予定の自動車運搬船を対象として、共同プロジェクトを発足させるもので、総発電量40キロワットの太陽光発電システムを搭載し、船内系統(440V)に連系させて、実証実験を開始いたします。

従来の船舶への太陽光発電システム設置は、塩害や振動など設置環境が過酷なことから、これまで乗組員の居住区での生活用途に限られていた。

なお、トヨタ自動車からは、自動車のライフサイクルにおける環境負荷の軽減の一環として、完成車輸送におけるCO2排出の削減を目的とした本プロジェクトに、荷主として支援を受ける予定。

実験内容は、海上を航行する船舶という塩害、風圧、振動にさらされる過酷な条件下での、太陽電池モジュールの耐久性検討、耐振動性能と、太陽光発電、船内電力系統のデータ収集による大容量の太陽光発電搭載に向けた最適なシステムの検討を行うとともに、CO2削減効果の実証を行う。

搭載船舶は、12月19日三菱重工業の神戸造船所にて竣工予定の自動車運搬船で、太陽光発電設備規模は、40キロワット(モジュール枚数:328枚)。将来的に推進動力系となることを視野に440V船内系統に連系する。

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