BASFは、2008年12月に入り大幅に悪化した。すべての地域において、化学品製品に対する需要が1月前半に持ち直すことはなく、顧客は在庫調整を継続しているため、現時点で好転の兆候は見られないとして、11月半ばに世界6カ所のフェアブント（統合生産）拠点で、生産プラントの設備稼働率を調整した。
BASFグループの設備稼働率は現在、平均で75％未満で、減産の実施以来、影響を受けた世界各地の拠点では、超過勤務や休日出勤を削減するなど、できる限り柔軟な勤務体制で対応している。
2月には、BASFコーティングス社の独ミュンスターでのサイトで約1,500人、独シュヴァルツハイデでは180人の従業員を対象に、労働時間の短縮が実施する。
現在すでに、比較的小規模なイタリアの塗料向けのサイトでは、約150人の従業員を対象に労働時間の短縮が行われ、労働時間短縮の実施対象となるサイトが、今後さらに増加する可能性を否定できないとしている。
BASFはすでに、米国ニュージャージー州のBASFコーティングスのサイトや韓国のプラスチック向け前駆体の生産工場など、北米とアジアで工場閉鎖を発表し、約200人の雇用を削減した。
