日本郵船は6月15日、事業者として参画している3件の技術開発プロジェクトが国土交通省の2009年度「船舶からのCO2削減技術開発支援事業」の補助対象事業に選定されたと発表した。
1件目のプロジェクトは「大型浅喫水二軸船による摩擦抵抗低減技術の実証実験」で、事業者として三菱重工業とともに参加。協力予定者はMTI、日之出郵船の2社。2010年竣工予定のモジュール船に空気潤滑法を適用し、船底に空気を送り込み海水と船底との摩擦抵抗を低減する効果を検証するもので、この技術は恒久的設備として商船へ搭載され、約10％のCO2削減効果が見込まれている。
2件目は「船舶大型化に伴う操船性能に関する研究開発」で、MTI、日本海洋科学が参画。自動車専用船の大型化で、原単位あたりのCO2排出量を削減させるため、シミュレーター技術などを用いて全長200m超の自動車専用船の避航・操船性能（衝突回避性能）を検証する。
3件目は国際運航管理システムの開発に着手するもので、MTIとともに参画。ここでは、世界共通の荷役・通峡時間の予約システムの開発に着手し、滞船時間の短縮と減速航海につなげることを狙う。また、システムの導入に付随する国際サービスにも言及し、国際運航管理の将来的役割を提案する。
この3件は、日本財団が支援する日本船舶技術研究協会との共同研究事業「国際海運における温室ガス（GHG）削減技術に関する研究開発」の一環として実施される。
