三井化学と帝人は8月6日、国内におけるボトル用PET（ポリエチレンテレフタレート）樹脂事業を統合すると発表した。
合弁会社を設立することで基本合意した。新会社は、三井、帝人がそれぞれ展開しているPET樹脂原料事業とのシナジー効果を含めたサプライチェーンでの競争力を強化する。
国内における飲料需要の減少や、アジアからのボトル用PET樹脂の輸入拡大などにともない、ボトル用PET樹脂事業の環境は厳しい状況にある。
現在、三井はボトル用PET樹脂事業と、原料である高純度テレフタル酸（PTA）事業を展開している。帝人はボトル用PET樹脂事業とPTAの粗原料であるパラキシレン（PX）事業を展開している。三井と帝人は、生産・販売・研究にわたるるシナジー効果を追求するために、両社の事業統合について検討を重ねてきた。
事業統合によって、生産を集約することによる操業度向上や、販売部門統合によるマーケティング力の強化、両社の技術の融合による生産技術力の強化といったシナジー効果の実現を追求する。PET樹脂の原料である帝人のPX事業と三井のPTA事業を含むサプライチェーンでの競争力の強化を図る。
同時に、三井は自社で製造するPTAの原料となるPXを競争力ある価格で安定的に調達することが可能となり、PTA事業の安定化を図ることができる。帝人は国内におけるPXの安定大口顧客を確保することになり、PX事業の安定化を図ることができる。
