日本郵船は5月28日、電子タブレットを使用してさまざまなデータの収集・管理を行う「電子チェックリスト」の同社運航船への搭載が50隻に達したと発表した。
＜電子チェックリストの画面＞
あらゆる機器の船内での情報管理が大幅に合理化され、陸上オフィスとのデータ共有が可能となった。
電子チェックリストは、他のシステムとの連携によりCBM実現に向けた高度な予防保全のデータ収集・分析ツールとして期待されるため、日本郵船は引き続き運航する船舶への搭載を進めるとしている。
背景には、大型船は、夜間には機関室無人運転体制（MO）で航海を行うケースが大半。M0に移行する際には事前準備として、機関部の乗組員数名で1000～2000項目におよぶチェックリストに沿って、機器の温度や圧力、振動や漏えいの有無を確認・記録するM0チェックという作業を行う。
従来は、膨大なチェックデータを紙の記入用紙に手書きして記録し、陸上と共有するためにパソコンへの転記作業が発生していた。また、過去情報を参照するためには大量の紙の中から探し出す必要があった。
このような作業を合理化するため、2015年に日本郵船とMTIは電子タブレットで行う「電子M0チェックシステム」を開発し、その後、M0チェック以外のデータ管理まで機能を拡大した電子チェックリストへと改良し、2017年9月に本格的な搭載を開始した。
M0チェックなどで得た運転状態等のデータ分析や陸上への報告が容易になるなど、業務改善による効率化が進んだだけではなく、さまざまな機器の異常を早期発見するための取り組みにも活用することができる。
今後の展開では、船内には自動で運転データを収集する機器もあるが、マニュアルで運転状態を確認しなければならない機器も多数ある。
電子チェックリストなどにより、これらすべての機器の日々の状態をデータとして収集し、これまで培った経験や知見を加味することで、CBMの実現に向けて、これまで以上に高度な運転管理と予防保全に取り組むとしている。
