日本郵船は3月18日、日本海運集会所と日本海運経済学会が共催したシンポジウム「AI・ビッグデータ時代の不定期船分野における新たなデータ・分析手法の活用に向けて」に参加し、同社が進めているドライバルカーの新たな市況予測手法を紹介した。
＜シンポジウム＞
＜日本郵船 調査グループバルク・エネルギー調査チームの林チーム長＞
日本郵船はグループ中期経営計画「Staying Ahead 2022 with Digitalization and Green」でドライバルク事業を抜本的に見直して収益構造を改善する計画を掲げており、市況分析を高度化するなど変動するマーケットの中でも確実に収益を得られるよう、AIS（自動船舶識別装置）データのような新たなデータソースをもとに、AIなどの従来とは異なる分析手法を活用することで、船の調達・配船・貨物の組み合わせを改善する仕組み作りを進めている。
シンポジウムには、調査グループバルク・エネルギー調査チームの林光一郎チーム長が登壇し、海運会社が行う市況分析をよりタイムリーで経営判断に有効なものにしていくために何をすべきか、そのために海運経済学から取り入れるべき知見はどのようなものかについて議論した。
このシンポジウムは、データや分析手法を活用して新たな知見を得ようという機運の高まりを受け、海運業界と学術界のコラボレーションを目的として開催されたもの。不定期船分野に焦点を当て、実業界と学術界からパネリストを迎え、両者がどのように協力して新たな知見を生み出せるかについて議論が行われた。
