日本郵船は8月8日、東京都千代田区の本店で長澤仁志社長をはじめとする役員・監査役20名と船長・機関長計6名による懇談会を8月7日に開催し、グループが運航・管理する船舶の安全について活発な意見交換を行ったと発表した。
＜懇談会の様子＞
＜自動車専用船「HERITAGE LEADER」のブリッジで船長らと意見交換する長澤仁志社長（右）＞
＜自動車専用船「HERITAGE LEADER」の機関室＞
現場で起こっている問題点や改善提案について活発な議論が交わされ、社長からは、「この懇談会も安全に対する改善活動の一つ。2020年から強化される船の排ガス規制強化をはじめとするさまざまな課題に対して海陸一丸となって取り組んでほしい」との発言があった。
また、より一層海陸間コミュニケーションを深める仕組みを考え、問題点、改善活動の進捗を経営レベルまで共有し、さらなる高みを目指すよう要請した。
8月5日には社長が横浜市鶴見区大黒埠頭に停泊中の自動車専用船「HERITAGE LEADER」を訪船して、この船の船長・機関長と日常業務でのコミュニケーションの重要性や規制強化に伴う現場の問題点などについて意見交換した。
なお、この懇談会は安全キャンペーン「Remember Naka-no-Se」の一環として、「安全環境対策推進委員会」の委員長である社長自らが船舶運航の現場で指揮を執る船長・機関長と直接意見を交換し、安全活動の実効性を高めることを目的としている。
