いすゞ自動車とカミンズ・インク（カミンズ）は、カーボンニュートラル実現に向けたゼロエミッション・ソリューションの取り組みの一つとして、北米向け中型電動プロトタイプトラックの製作、並びにモニターの実施について合意したと発表した。
＜中型電動プロトタイプトラックモニター車 イメージ図＞
これは、パワートレイン事業に関する包括的なパートナーシップを構築する事を目指し2019年5月に締結したIsuzu Cummins Powertrain Partnership（いすゞ カミンズ パワートレイン パートナーシップ、以下「ICPP」）契約に基づくもの。
両社は、いすゞの北米市場向け中型商用車Fシリーズ(FTR)に、カミンズ製電動システムPowerDrive6000を搭載し、2022年前半に大手フリートの顧客に向けたモニターを開始する予定。モニター終了後、いすゞはカミンズのPowerDriveを搭載した北米向け中型電動トラックの事業化について検討していくとしている。
カミンズのAmy Davis, ヴァイスプレジデント兼ニューパワービジネスユニットプレジデントは、「脱炭素の実現加速に向けた、いすゞとの取り組みは、顧客に対して、安全で信頼できるゼロエミッション・ソリューションを提供するイノベーションへの両社のコミットメントに基づく、ICPPを通じた素晴らしい協業機会だと考えている」と話している。
いすゞ自動車の瀬戸取締役常務執行役員（産業ソリューション・PT事業部門統括）は、「いすゞは『環境長期ビジョン2050』を定め、持続可能な社会の構築、地球規模での気候変動の抑制に向けた取組みを推進している。カミンズといすゞの協業により北米市場での中型電動トラックのモニターを実施する事は、脱炭素化社会の実現に向けた商用車分野での大きな貢献の一つになると考えている。両社は、今後も既存のパワートレインでの協業に加えて、電動化を含む、次世代パワーソース技術での協業についても検討を進めていく」と述べている。
いすゞとカミンズはお互いの強みを活かし、カーボンニュートラルにつながる次世代パワーソースの技術革新に取り組むとともに、持続可能な社会の実現を目指して更なる協業領域の拡大を検討していくとしている。
