ホームセンター事業を展開するアークランズとカインズは2月11日から、近畿・東海地方の一部エリアで店舗共同配送を開始した。人手不足の深刻化や時間外労働上限規制への対応を背景に、安定供給と物流効率化の両立を目指す取り組みの一環で、復路の相互活用により輸送効率向上を図り、トラックドライバー不足の緩和とCO2排出量の削減を目指す。
＜アークランズとカインズが共同配送＞
両社はこれまで、各社の物流センターから自社店舗へ納品した後、復路は空車のまま各社の物流センターへ戻る運用としていたが今後、各社の店舗への納品後に協業先の物流センターで荷物を積載し、協業先の店舗へ納品したうえで自社の物流センターに戻る運用へ切り替える。
＜共同配送イメージ＞
実施するのは、共同配送に効果を得やすい立地となるアークランズ猪名川センター（兵庫県猪名川町）とカインズ桑名流通センター（三重県桑名市多度町）。カインズの施設を中継拠点とし、輸配送を担う佐川急便（京都府京都市）と高末（愛知県名古屋市）と連携し、実証を経て実施に至った。
復路の相互活用によるムダの少ない輸送を実現し、トラックの本数は従来の1／2に削減、CO2排出量も約34.1t／年削減を見込んでいる。
ホームセンター事業では、顧客起点でニーズに応じ品揃えと供給を優先すると納品頻度が増加し、物流が非効率になりやすいという側面がある。一方で人手不足や時間外労働上限規制への対応が求められるなか、両社は2025年3月にサプライチェーン改革に向けて協議を開始。個社の最適化だけでなく、業界や競合の垣根を超えた物流課題解決に取り組んできた。
今回の共同配送は、そうした協議・検討のもと具体施策として立ち上げる第一歩となる。
今後、両社では共同配送の対象領域を段階的に拡大し、安定供給を支える持続可能な物流網の確立を目指すとしている。
