ジャパンエナジー／地図情報に連動した販売分析システム構築

日本オラクル（株）は、（株）ジャパンエナジーが、オラクルを利用して地図情報と全社データウェアハウスを連携させ、地域別営業情報を地図上に展開して視覚的に分析できる新たなシステムを構築したことを発表した。
ジャパンエナジーでは2002年度より、社内の販売系のデータを一元的に管理する全社データウェアハウス「企業DB」を構築した。
今回、この「企業DB」で管理される、全国約4 200店のサービスステーションの売上データや、約40 000店の競合サービスステーションの価格情報のうち、関東地方と静岡県の1都7県のデータと（株）サイバーマップ・ジャパンが提供するオンライン地図情報「Mapion」（マピオン）とを連携した。
これにより、「企業DB」のデータを地図上に展開し、サービスステーションの立地条件や競合店舗の分布などを視覚的・直感的に分析することが可能になり、地図上に表示されたサービスステーションのアイコンをクリックすると、以下のような地域別営業情報を表示することができる。
・サービスステーションの属性、基本情報
・サービスステーションの仕入れ情報
・販売子会社のサービスステーションにおける油種別
（ハイオク・レギュラー・軽油・灯油）市況価格の5日間推移
・競合サービスステーションの油種別市況価格の5日間推移
同システムは、日本オラクルの「Oracle9i」を技術基盤とした、位置情報や地図データを活用したシステムを構築するソリューション「Oracle Location-Based Services」に基づき導入したもの。
「Oracle Location-Based Services」で構築するシステムは、コンビニエンスストアなどフランチャイズ形態の業種や、位置情報を業務で活用する物流・運輸などの業種における利用に最適で、システム導入プロジェクトは、日本オラクルの技術コンサルティングのもと、セントラル・コンピュータ・サービス（株）が行った。