三菱重工業（株）は、小型ターボチャージャーの生産能力を現状の年間245万台から約3割増強し、2005年5月までに年間320万台の生産体制を構築する。
排気ガス規制強化の動きに伴い、エンジンの燃焼効率を高める小型ターボの新規受注が欧州自動車メーカーなどから相次いでいるのに対応するのが狙い。そのため、約30億円の設備投資を行う。
今回、設備投資を行うのは、乗用車用の小型ターボの生産ライン。このクラスは、環境規制強化の動きに後押しされて、欧州、アジアなどの市場で拡大基調が続いている。それに伴い、2003年度160万台であった同社の小型ターボの販売台数は今年度約230万台、2006年度には300万台規模に達する見通し。
設備投資の対象は、主力工場である相模原工場が中心となるが、顧客に近い生産・販売拠点であるMHI Equipment Europe B.V.（同社全額出資のオランダ現地法人、以下：MEE）や、組立協力会社である韓国の啓洋精密（KYPC）でも、独自に組立工程などの能力増強を行う。
相模原工場の部品加工工程については、回転部品を中心とした主要コンポーネントなどの付加価値の高いラインを対象に、電子ビーム溶接機や研削盤などを新たに導入して、生産能力アップをはかる。低付加価値作業については極力、国内協力メーカーに移すことで部品加工工程全体としての効率を高める。
組立工程は、回転バランス取りや自動組立ラインなどの一層の効率化を推し進める。
なお、欧州、アジアなどの市場拡大を受け、最終組立および大物鋳物部品の調達などは、顧客に近いMEEやKYPCにて行い、客先対応の迅速化や在庫のミニマム化、さらには為替リスクの回避をはかっていく。
