大日本印刷（株）は、（株）ゼンリンデータコムと共同で、BS、CS、地上波の各デジタル放送で行われているデータ放送画面上に、番組内容と連動した地図を表示するシステムを開発した。
デジタル放送対応のテレビには、デジタル放送用チューナとインターネット接続機能が搭載されており、放送コンテンツとインターネットコンテンツを連動させてテレビ画面上に表示することや、インターネット接続機能を利用した双方向通信が利用可能となっている。
データ放送番組は、専用記述言語BML（Broadcast Markup Language）によって記述され、テレビに内蔵されたBMLブラウザによってコンテンツの表示が行われる。
システムでは、このBMLの中に、ゼンリンデータコムが提供する地図情報のURLを記述することで、放送コンテンツを表示する際に、インターネットを経由してゼンリンデータコムのサーバから地図データを取得し、同社サーバで画像変換を行って画面内に地図の表示を行う仕組みとなっている。
さらに、地図の中心位置や縮尺を任意で設定できるほか、画面内でのカーソル操作により、地図の中心位置移動や、縮尺の変更が可能です。目印となるランドマークの設定も放送コンテンツ提供者側（放送局）が任意に設定することが可能。
また、システムでは、地図のURLをQRコード（二次元バーコード）化して表示させることも可能で、テレビ画面上のQRコードを携帯電話で取り込むことにより、テレビ画面と同じ地図を携帯電話の画面に表示させることが可能。携帯への地図表示は、国内主要キャリアすべてに対応している。
QRコードは、表示する地図に対応してサーバ側で自動生成しており、画面上で中心位置変更、縮尺変更などの操作を行うたび、リアルタイムに変更され、テレビ画面上の地図と全く同じ地図を、携帯電話の画面上に表示させることが可能となっている。
システムをデータ放送に導入することにより、番組内で紹介された店舗や地域などの地図を、テレビや携帯電話の画面上に表示することが可能となり、特に、グルメ、ショッピング、旅行、地域情報、災害情報などの各種情報番組において、番組の付加価値、視聴者の利便性の向上が期待できる。
将来的には、ゼンリンデータコムと共同で、CMや商品情報提供番組に連動したデータ放送において、スポンサー企業の店舗や事業所の案内などの地図を、高機能な検索インタフェースとともに、提供するサービスを検討している。
地上波放送のデジタル化は、2003年12月、関東・中京・近畿で開始され、2011年7月までに日本全国への展開が完了する予定です。デジタル放送の普及に伴い、放送とインターネットが融合した新しいコンテンツ、双方向通信機能を利用した通信販売や資料請求などの新しいサービスの創出が期待されている。
同社は、2005年4月より、テレビ局各社に当サービスの提供を開始する予定で、サービス価格は、月間50万円からとし、サービス開始後3年間で約1億円の売り上げを見込んでいる。
