（株）矢野経済研究所 は、ディーゼルエンジン車排出ガス後処理システム市場調査を行った。
調査は貨物輸送の中核を占めるディーゼルエンジントラックに焦点を絞り、新車に標準装備される排出ガス後処理システム国内市場について研究した。
環境規制の動向を踏まえ、インフラに対する政府の対応や石油業界の動きとともに、自動車メーカー各社の戦略、触媒、担体基材、キャニング等のメーカー各社の動向を研究するとともに、国内のディーゼルエンジン車排出ガス後処理システム、特にDPFならびに尿素SCRの将来市場を体系的、網羅的に調査・分析した。
1．調査対象：主要大型車メーカー、排出ガス後処理システム関連企業、関連団体・研究所
2．調査期間：2004年12月～2005年4月
3．調査方法：企業・団体各社へのヒアリング調査を基本とし、補完的に関連文献により情報収集を行い調査内容とした 。
国内DPFシステム市場2010年に最大620億円規模へ。尿素SCRシステムは350億円規模。
国内トラック新車市場全体は減少傾向にあるが、排出ガス後処理システムの装着は今後増加の一途を辿る。2009年にはディーゼルトラックへのDPFシステム装着率は100％であり、尿素SCRシステムは大型車を中心に本格的に装着されてくる。
新長期規制対応技術には、DPF陣営、尿素SCRシステム陣営の2つの技術傾向。
2010年にはDPF+尿素SCRシステムへ収斂する可能性もあり、2005年規制適合の排出ガス後処理システムは、「大量EGR＋DPF」か、「PM低排出エンジン＋尿素SCR」の2つのグループに。しかしそうした自動車メーカー各社の技術戦略も長期的には同一方向に収斂する。
DPFシステムにはすす再生（酸化除去）における燃焼温度制御、尿素SCRシステムには尿素水供給インフラや尿素水欠水時の対応の問題があり、実走行下における課題あり。
燃費効率の高さがそのまま商品価値を左右するディーゼルトラック市場において、燃費重視型開発は最重要課題。燃費に悪影響を与えない後処理システムが実用化されるなかで、実走行下におけるハードルはまだ高いようであり、制御方法ならびにインフラ整備の問題をどう克服するかがカギ。
京都議定書の発効により、わが国の運輸部門におけるディーゼル車の積極的活用を促進する動きがあり。2010年以降にはクリーンディーゼル車が活躍する可能性。
ポスト新長期規制は最終規制ともいわれているなかで、同規制をクリアするクリーンディーゼル車には今後、地球温暖化問題への積極的な貢献を期待。
