矢野経済研究所が6月1日発表した食品宅配市場に関する調査結果2008によると、市場規模は、前年度比4.0％増の1兆5844億円となった。
調査期間は2009年1月～4月、調査対象は、配食サービス・総菜宅配サービス企業、ファストフード・外食チェーン店運営企業、コンビニエンスストア、生協、量販店、乳業メーカー、宅配ポータルサイト運営企業、その他関連企業・団体。調査方法は、専門研究員による直接面接取材、電話ヒアリング、文献調査併用。
分野別では、市場規模の50.9％強を占める生協の個配事業が前年度比6.0％増となったことが貢献した。反面、牛乳宅配、ピザ宅配、外食・ファストフードチェーンの出張宅配サービスは前年割れとなった。
近年、注目されている「ネットスーパー宅配」と「自然派食品宅配」は、利用者への普及が進んでおり、「ネットスーパー宅配」は、71.1％増の231億円、「自然派食品宅配」も、12.6％増の635億円。
共働き世帯や、核家族世帯、晩婚化による単身世帯の増加に加え、買物や調理が困難な老齢者人口の増加により、宅配ニーズは今後さらに高まっていくと同研究所では見ている。2013年度の食品宅配の総市場規模は、2008年度比13.1％増の1兆7922億円になると予測している。
