資生堂、コーセー、カネボウ化粧品の3社は10月1日から九州地区での化粧品の共同配送をスタートさせると発表した。
現在、各社の物流拠点は、資生堂は佐賀県鳥栖市、コーセーは福岡県古賀市、カネボウ化粧品は福岡県福岡市に位置しているが、これまで九州の小売店に納品は、各社の物流拠点から、それぞれのルートで店舗に配送され、さらに取扱いメーカーが複数社の小売店の場合、異なるルートに加え、メーカーごとに別々のタイミングで店舗に届けられていた。
九州地区の各メーカー取扱い店舗は、資生堂が5200店、コーセーが2500店、カネボウ化粧品が3800店で、そのうち各メーカー2社以上の取扱いがあるのは2800店で、今回実施する共同配送では、各社の配送を九州産交運輸1社に委託することで、各社の物流拠点から出荷された商品を九州産交運輸の各営業所に集約し、各社の商品をまとめて店舗へ配送する。
共同配送によるメリットは、小売店側が荷受業務・棚入れ業務回数の減少により業務負荷が低減され、メーカー側では配送を一本化することで、各社取扱い店舗のうち24％を占める2社以上の取扱い店舗に対する物流業務が効率化される。
さらに、温暖化の大きな要因であるCO2の削減対策として、重複したトラック輸送の削減により3社全体で約30％の削減（九州地区）を見込んでいる。
制度化粧品メーカー6社（アルビオン、花王、カネボウ化粧品、コーセー、資生堂、マックスファクター）では、各社の物流部門長が集まり、環境問題への対応の検討を共同で進めるため、1997年12月に「コスメ物流フォーラム21・共同化推進室」を設け、今回の共同化を実現した。
これまでも、物流や受発注などの共同化を中心テーマに検討を行い、1997年に北海道、1999年に沖縄、2006年には四国地区において共同配送を実施し、一般小売店を対象とした各社共通の発注端末機を開発し、1999年2月より受発注の共同化の本格的な運用も開始している。
なお、各メーカーがそれぞれの地域にそれぞれ物流拠点を持っており、今回共同配送をスタートさせる九州地区を含め、すでに実施している3地区に関しても、共同配送可能な地域で可能なメーカーが参加をしている。
