日本郵船は12月21日、グループで進めている「本船性能モニタリングシステムの開発」などの技術開発プロジェクト4事業が、国土交通省の2009年度「船舶からのCO2削減技術開発支援事業」の補助対象事業に選定されたと発表した。
選定されたのは「本船性能モニタリングシステムの開発」、「ハイブリッドターボチャージャーの船舶実用化技術の開発」、「気象・海象の周期的外乱に対する負荷変動安定化装置の開発」、「大容量ニッケル水素電池を用いた外洋航海船向け二次電池の利用技術の研究開発」の4事業。
本船性能モニタリングシステムの開発はMTI、郵船商事、川重テクノサービスと進めており、船陸一体となった効率的な運航の基盤となる運航モニタリングシステムを開発するもの。
ハイブリッドターボチャージャーの船舶実用化技術の開発はMTI、ユニバーサル造船、三菱重工業と協働し、2011年竣工予定のケープサイズばら積運搬船に、船舶用として世界初のハイブリッド過給機発電システムを搭載し、その効果を検証する。
気象・海象の周期的外乱に対する負荷変動安定化装置の開発は、MTI､寺崎電気産業の2社と協働し、可変ピッチプロペラて軸発電機モーターの新たな制御方式を開発する。
大容量ニッケル水素電池を用いた外洋航海船向け二次電池の利用技術の研究開発は、川崎造船、川崎重工業、MTIと既存のディーゼル発電機と大容量・新型ニッケル水素電池（川崎重工業製ギガセル）を組み合わせたハイブリッド給電システムを共同開発する。
