ウケトルは5月28日、ウケトルアプリに、新機能「デリバリプロバイダの貨物追跡」をリリースするにあたり、宅配クライシス前後での宅配会社利用率を分析し、発表した。
＜Amazonの宅配会社利用＞
＜楽天の宅配会社利用＞
2017年4月と2018年4月の変化を調べたもので、Amazonでは、2017年4月のヤマト運輸が71％占めていたが、2018年4月では27％と大幅に減少していた。
変わって、増えたのが、日本郵便（JP）が21％から27％へ、佐川急便が3％から4％、最も増えたのが、デリバリープロバイダの5％から20％だった。
楽天では、2017年4月のヤマト運輸が46％占めていたものの、2018年4月では24％になっている。JPは21％から36％へ、佐川急便が33％から40％へ増加している。
この結果から、ヤマトショック以後の危機をAmazonはデリバリープロバイダに、楽天はJPを中心に乗り切ってきたことがわかると分析している。
