日本郵船は8月23日、東京都千代田区の本店で内藤忠顕社長をはじめとする役員19名と船長・機関長計7名らによる懇談会を開催し、同社グループが運航・管理する船舶の安全について活発な意見交換を行った。
＜懇談会の様子＞
＜Remember Naka-no-Seのロゴ＞
この取り組みは、「安全環境対策推進委員会」の委員長である社長自らが船舶運航の現場で指揮を執る船長・機関長と直接意見を交換し、安全活動の実効性を高めることを目的としている。
今年も現場で起こっている問題点や改善提案について活発な議論が交わされ、内藤社長からは、「環境に対する規制が厳しくなる中、それらにいち早く対応することで、グループの競争力強化につなげてもらいたい」との発言があった。
＜訪船時の写真（右側中央が内藤社長）＞
また、内藤社長はキャンペーンの一環として8月14日に神奈川県の横須賀新港埠頭に停泊中の自動車専用船「GRAND VEGA」を訪船して船長・機関長と日常業務でのコミュニケーションの重要性や、規制強化に伴う現場の問題点など、積極的に意見交換を行った。
安全運航徹底を最重要課題のひとつと位置付け、今後とも安全管理体制の一層の強化に努めるとともに、現場の声を活かすことで、さらなる競争力強化に取り組むとしている。
なお、懇談会は1997年7月2日に発生した原油タンカー「ダイヤモンドグレース」の東京湾中ノ瀬原油流出事故を教訓として、毎年7月1日から2か月間、安全運航の重要性をすべての社員が再確認する安全キャンペーン「Remember Naka-no-Se」の一環として実施している。
■2018年「Remember Naka-no-Se」のスケジュール
7月2日：海事関係者と過去を振り返る安全シンポジウム
7月3日：船主・船舶管理会社を対象とした安全推進活動のコンペティション
7月4日、9日：船主と船舶管理会社向けの安全推進会議
8月1日：重大事故対応訓練
8月23日：船長・機関長による安全運航に関する懇談会
