（社）全日本トラック協会は、「輸送システム高度化促進専門委員会」（委員長：日本通運（株）IT改革部長本田八郎）において、物流の高度化・効率化の一翼を担うツールとして非常に注目される「電子タグ（RFID）」について、今後のトラック運送業務への適用方を模索するための実証実験を実施した。
実証実験は、機器メーカー等の協力を得て、13.56MHz帯および2.45GHz帯の電子タグに関わる利用特性を評価するための基礎実験と、本番環境での利用を想定したフィールド実験の2段階で行った。
基礎実験では、様々な商品を取扱う運送業務での特性を踏まえ、貼付対象物（ダンボール、金属など）、内容物（金属、水、電子タグの有無など）、運用環境（温湿度の違いなど）、静動態およびコンベア素材の違い等の環境変化が、電子タグの読取り距離等へ与える影響を測定した。
フィールド実験は、日本通運（株）東京中央ターミナルで、様々な輸送品目や梱包形態である実際の荷物に電子タグを貼付し、自動仕分ラインや手仕分ラインにおいて電子タグの読取りについて検証を行った。
実証実験の結果、従来から公表されている電子タグの特性や課題が概ね確認されたが、一方で「内容物にも電子タグが貼付されている荷物の場合、先に内容物の電子タグを認識してしまう」などの新たな課題も発見された。
様々な商品を取扱う運送業務をはじめとした業際分野への電子タグの実用化については、電子タグの特性など技術面での解決が一層期待されることが明らかになったといえた。
引き続き平成17年度の研究活動では、現在総務省において規格化が進められているUHF帯の電子タグを対象とした実証実験を実施するとともに、これら2年間に亘る成果をもとに運送事業者が電子タグを導入するにあたっての課題整理を行い、運送業界からの提言を行う。
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（社）全日本トラック協会
情報化推進部：山田、大里
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