ホンダ／環境年次レポートで輸送領域強化、船・鉄道利用拡大

本田技研工業は6月23日、2007年度の環境保全取り組み実績と2008年度の目標をまとめた環境報告書「Honda環境年次レポート2008」を発行した。
2007年度の実績では物流分野のCO2排出量が売上高当たり2006年度比較で目標10％に対し、9.8％低減となった。
輸送分野では、四輪車の完成車輸送のCO2排出量が目標の40,847トンに対し、2007年度実績は39,927トンと目標を達成した。（改正省エネ法計算方法反映により数値を修正）
なお、2007年度、四輪車、二輪車、汎用製品、補修部品の輸送時におけるCO2排出総量は84,017トンだった。
四輪完成車輸送に関しては、委託輸送会社における省エネルギー運転活動とトレーラーの新規車両への切り換えによる平均燃費率の向上などに取り組み、燃費を2.0％向上させ、輸送車両のCO2排出量を、2007年度は1,234トン削減した。
今後は、船輸送へのモーダルシフトの一層の拡大を図り、さらなる排出量削減に取り組んでいく。
二輪完成車輸送は、委託輸送会社における省エネルギー活動として、鉄道輸送へのモーダルシフトを拡大し、2007年度は熊本→関東間で博多発を熊本発に一部変更し、4トン削減した。
今後は、鉄道輸送へのモーダルシフトの一層の拡大を図り、さらなる排出量削減に取り組む。
このほか、補修部品の物流改革の一環として、「鈴鹿地区への部品集約」とそれに伴う「鈴鹿地区からのチャーター便による出荷の一本化（従来の狭山地区と鈴鹿地区からの路線便での出荷に比べ、トータル輸送距離の大幅な削減可能）」を進めた。
その移行過程において、「狭山地区と鈴鹿地区からの路線便」と、2007年8月より鈴鹿地区に導入を開始した「チャーター便」との混在があったものの、「ホンダ出先倉庫の統廃合（75拠点から72拠点）」などの効果により、補修部品輸送におけるCO2排出量が前年比88.6％と減少した。
なお、2008年2月より鈴鹿地区から出荷は「チャーター便」に一本化されており、狭山地区の路線便による出荷も2008年度上期の鈴鹿地区への部品集約完了に伴い、鈴鹿地区からのチャーター便に一本化され、2008年度にはさらなるCO2排出量の削減を見込んでいる。
また、委託輸送会社において、1都3県（8都県市）ディーゼル車規制条例に対応するため、ディーゼル微粒子除去装置（DPF）の装着および酸化触媒対応などによって、規制対象車両すべての対策が完了し、2007年は、PM（粒子状物質）排出量を約50.6トン削減した。
一方、四輪・汎用製品の補修用部品を扱う「鈴鹿物流センター」の稼働を6月より開始し、狭山地区と鈴鹿地区に点在する複数の倉庫を、集約・一元管理することにより、部品物流の効率化と、顧客満足のさらなる向上を狙いとしている。
輸送の無駄を省いた効率的な物流によるトラック走行距離の削減と、リターナブル容器の活用や簡易包装化により、環境負荷の低減に寄与している。
さらに、環境に配慮した蓄熱式空調システム「エコアイス」の採用により、環境負荷の低減と、エネルギーコストの削減も実現している。