日本郵船とその関連会社、日本油化工業は9月2日、難燃性燃料油由来のディーゼル機関で発生する問題の予防対策マニュアルを策定し、事故予防活動を開始したと発表した。両社は今回のマニュアル策定で、燃料油の着火や燃焼度に応じた対応方法を規定し、エンジンの不具合発生を防止することが可能になったとしている。
難燃性燃料油の取扱いなどで何も対策を講じない場合、日本郵船グループの試算ではトラブルで発生する修繕費用は年間約1億7000万円に上るという。トラブルが懸念される一方、難燃性燃料油を規程した国際規格はまだないため、今回独自に基準を策定したもの。
マニュアルは2005～2007年に、燃料油のサンプル500件を収集し定容燃焼試験装置を用いて着火性・燃焼性のデータを収集分析。その分析結果を元に策定した。主な事故予防方法は、まず補油された燃料油に対し、定容燃焼試験装置で分析を実施する。
また燃料に難燃性が察知された場合、エンジンの運転管理強化やエンジンの調整で着火時期を変更する、良質な燃料油との混合などを行うなどを規定している。マニュアル策定とそれに基く予防対策により、安全面で今後年間2億円強のコスト削減効果が期待できるという。
