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商船三井/各航路での荷動き減などで減収減益、当期利益76.8%減

2009年02月01日/決算

商船三井が1月30日に発表した2009年3月期第3四半期(10月~12月)の業績は、売上高は4750億円(前年同期比6.5%減)、営業利益388億円(53.6%減)、経常利益333億円(62.5%減)、当期利益452億円(76.8%減)の減収減益となった。

事業別の概況は、ドライバルク船の場合、国内ミル向け鉄鋼原料輸送や国内電力会社向け一般炭輸送は中長期契約で安定的に推移したが、短期契約船の稼働率低下や賃率悪化が影響し、大幅減益となった。油送船・LNG船は原油船VLCC市況に支えられ堅調に推移。LNG船は需要減で市況が低迷したものの、長期契約で安定収入を確保した。

自動車船は10月までは堅調に推移したが、11月から欧米向けなどが減少。不定期専用船事業全体では、売上高2505億円(7.8%減)、営業利益405億円(47.2%減)、経常利益458億円(42.1%減)となった。

コンテナ船事業は、売上高1684億円(4.4%減)、営業損失66億円(前期は7億円の営業利益)、経常損失68億円(10億円の経常利益)と利益面で赤字だった。10月以降ほぼ全航路で荷動きが減少したほか、欧州航路西航では、東欧圏向けの荷動き失速に各社が新造大型船を投入したため運賃水準が下落。北米航路西航もアジア諸国の需要減で荷動きが低迷し、減便・サービス一時休止で対応したが減収減益となった。

ロジスティクス事業は売上高158億円(2.8%減)、営業利益は計上せず(前期は3億円の営業利益)、経常利益3億円(47.8%減)。買い付け物流事業は、新規顧客獲得の効果もあり取扱量が堅調だったが、主力の日本発航空貨物は貿易量減少に加え、航空輸送の割高感から貨物の海上シフトが進み、取扱数量が激減。損益が大幅に悪化した。

フェリー・内航事業の成績は売上高146億円(2.0%増)、営業利益6億円(13.9%減)、経常利益5億円(9.7%増)と増収。フェリー事業は燃油サーチャージ加算による運賃の割高感と国内景気の悪化で旅客・貨物ともに収益は伸び悩んだが、燃料油コストの低減に努め前期並みの利益を確保した。関連事業は売上高303億円(9.2%減)、営業利益32億円(0.1%減)、経常利益35億円(22.6%増)。不動産事業の業績が堅調だったほか、舶用商材販売部門も好調を維持。客船事業はクルーズの集客が踊り場に差し掛かったが、燃料油価格の下落がプラス要因となり経常利益は増益となった。

船舶運航業など主にコストセンターのその他事業は、売上高58億円(22.6%増)、営業利益14億円(24.0%増)、経常利益13億円(29.2%減)だった。

通期の業績予測は売上高1兆9000億円(2.3%減)、営業利益2000億円(31.3%減)、経常利益2100億円(30.5%減)、当期利益1300億円(31.7%減)と減収減益が継続する見通し。

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