日本郵船とウェザーニューズは1月26日、日本郵船グループの運航船舶の約9割に当たる約680隻に、停泊中も含む一貫した運航管理情報統一システム「NYK e-missions’」を導入したと発表した。
両社は今回の導入で、従来複数のシステムから得ていた、安全運航の支援に必要な主要情報を1つのシステムから把握できるようになるとしている。
NYK e-missions’は、運航船の位置をモニタリングし、停泊地・航路上の海象・気象予測情報に基づき予測されるリスクを表示。船舶と各運航担当者など陸上の関係者が海・陸両側でモニタリングすることで、荒天などのリスクをタイムリーに共有し、状況に応じて迅速に状況に対策できるようになる。
運航船の位置と、航路上の10日先までの海象・気象予測の情報を一元的に管理できる。さらに、運航船の入出域・接近を把握したい海域など、予め設定した海域に向かう船舶を把握することも可能。
