東海電子は6月10日、2015年3月から2019年4月までのドライブシュミレータの累積販売数を発表した。
＜ドライブシュミレータ＞
それによると、導入企業は86社、導入台数は119台、導入業種はトラックが70台、バスが4台、タクシーが2台、その他が43台となっている。
ドライブシュミレータはハードウェアとソフトウェアが組み合わされたもので、適性検査ソフトや危険予知プログラムがインストールされた専用PCとプリンタとハンドル・アクセルと専用ケースで構成されている。また、「卓上型・可搬型」であり、使用できる事業所を常に変えることを特徴としている。
ドライブシミュレータの導入は、一般診断向けの教材だけではなく、乗用車での住宅街走行や、トラックでの巻き込み事故を擬似的に体験するなど、複数の教材を一定間隔で定期的に繰り返し体感することで、「危険予知の感受性を上げる」「かもしれない運転技術の向上」といった効果が期待できる。
また、2018年10月に発売した「クラウド運転者台帳」を活用すると、適性検査、KYT 診断結果をクラウド上でデータ管理することができる。オプションで「クラウド運転者台帳 カルテ・プロ」を契約すると、USBメモリをつかって、クラウド運転者台帳に保存（手動でアップロード）し、実施・未実施管理や、運転技能管理に役立てることができる。
東海電子では、2015年3月以降、企業がドライブシミュレータを購入し安全教育や危険予知トレーニングを継続的に社内で実施できる体制を事業者へ提案している。
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東海電子 国内営業部
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