DHLグループは12月7日、グループ全体で地域社会への還元や従業員が社会に積極的に貢献することを促進する「グローバルボランティアデー」を実施したと発表した。
＜植樹活動の様子。約200本の植樹を行った＞
＜就業施設周辺の清掃活動の様子＞
2008年にアジア太平洋地域から始まり、2011年には全世界で実施されるようになったこの活動は毎年継続されて15周年となり、今年も世界各地で様々なボランティアプログラムが地域特性に合わせて実施。
この数年は新型コロナウィルスの影響で活動が制限されていたが、今年は対面での活動を全面的に再開することができ、日本においてもDHLサプライチェーン、DHLジャパン、DHLグローバル フォワーディング ジャパンの3社から1600名以上の従業員と、その家族、友人、お客様が30のプロジェクトに参加した。
DHLでは、パーパスである「人と人をつなぎ、生活の向上に貢献する (Connecting People, Improving Lives)」を企業理念の中心に据え、そのパーパス実現のためのアクションとして、4種類のテーマに沿った社会貢献活動を世界各地で実施している。
ボランティアデーを含む様々な活動は、4つのテーマ「GoGreen（環境保護）」「GoHelp（災害現場や弱者への支援）」「GoTeach（教育支援）」および「GoTrade（国際貿易やビジネスの支援）」に基づいている。
日本でもこの4テーマに基づき、Go Greenとしての施設周辺コミュニティーや海岸、公園での清掃活動、栃木県足尾銅山後に出向いての植樹活動、リサイクル活動、ゴミを出さないZero Waste Dayの実施、野鳥ヒナのために毛糸で巣を編む活動、GoHelp活動の一環としてフードドライブの実施、NPO等への食品・生活用品の寄付、使用済み切手を集めワクチンを寄付する活動、ペルー女性支援のためのアルパカ製品販売会、GoTeachとしてDHLがオフィシャルパートナーシップを結ぶNPO法人Teach For Japanと連携して子どもたちへのキャリアワークショップ開催、プロの音楽家と触れ合いキャリアについて話を聞くイベントの実施、持ち寄った本やCD、DVDの寄付を通じて子どもたちへの教育支援を行うNPOをサポートするなど、多彩な活動を行った。
＜貧困地区に暮らすペルー女性が手作りするアルパカ製品の販売会。女性たちの自立支援につながる＞
DHLサプライチェーンのジェローム ジレ社長は、「多くの社員が今年もボランティアの精神を持ち、積極的に活動に参加し地域に貢献していることを嬉しく思う。DHLサプライチェーンは、すべての人のために持続可能な未来を実現できることを目指して引き続き自分たちの時間と専門知識を使って取り組み、地域社会と環境に貢献していく」と述べている。
DHLジャパンのトニー カーンは社長は、「今年のグローバルボランティアデーは、各シニアマネジメントメンバーの強力なサポートのもと、全ての部署が自発的に企画したプログラムを実践するなど、ボランティア活動はこれまでにない広がりと盛り上がりを見せた。毎年多くの従業員が、これらのボランティア活動を通してグループの企業理念であるパーパスを実現すべく、積極的に社会貢献を行っているのを大変誇りに思う」と述べている。
