日本郵船は5月16日、シンガポールを拠点に海事産業の脱炭素化を目指す非営利団体GCMD（Global Centre for Maritime Decarbonisation）と共同で、バイオ燃料がエンジン性能や燃料供給システムに与える影響を精査するプロジェクトを開始したと発表した。
バイオ燃料の安全利用に関するガイドラインの策定や、追加メンテナンス費用を含めたバイオ燃料使用時に必要となる総費用の算定などが主な目的。
＜左から、GCMD Chief Executive Officer Lynn Loo氏、日本郵船 鹿島伸浩 専務＞
プロジェクトでは、同社が運航する自動車専用船でバイオ燃料を今年6月から6か月間継続使用する。継続使用による潜在的な課題の特定や、緩和策の提言なども行う。
バイオ燃料は温室効果ガス（GHG)削減へ有力な手段とされているが、過去10年間行われた実航海でのバイオ燃料試験では、主に燃料特性とGHG排出削減効果に焦点を当てており、バイオ燃料の長期的・継続的な使用がエンジン性能や燃料供給システムに与える影響については精査されていなかったことから、プロジェクトを開始するに至った。
