矢野経済研究所が8月24日発表した「病院の購買・物流戦略に関する調査結果2009」によると、購買・調達のあり方に「満足していない」病院が82.1％、自治体病院では9割以上が不満と回答した。
「他院との仕入価格の比較ができない」、「医療機器を低価格で調達したにも関わらずメンテナンスコストが高い」など、価格設定の不透明さと取扱品目の多さ・煩雑さを理由となった。
共同購入を実施していると回答した病院は38.8％。このうち57.1％は「同じグループ内の医療機関・本院と分院」、15.4％は「同一自治体内の病院」と共同購入を行っている。
現在共同購入を行っていない施設で、「今後は実施したい」と回答した病院が、相手として希望しているのは「同様の規模・機能を持つ病院」が最も多かった。
同規模・同機能の病院は、医薬品や医療材料・医療機器に関する情報共有、同種同効品の標準化などを図ることが可能であるため、今後グループ・自治体の枠を越えた、実効性のある共同購入が増えていくと同研究所は予測している。
調査期間はことし5月～6月。調査対象は、一般病床200床以上の67病院。調査方法は、郵送によるアンケート調査。
