日本郵船、MTI、日本無線は5月17日、電子海図を含む航海情報を大型ディスプレイ上で管理・共有する運航支援装置「J-Marine NeCST(ネクスト)」を共同開発したと発表した。
これまで、国際航海に従事する500トン以上の旅客船と3000トン以上の貨物船は、2018年までに電子海図情報表示装置(ECDIS、エクディス)を搭載することが義務付けられている。
ところが、従来の紙海図と異なり、電子海図には各種航海関連情報を手書き入力できず利便性の低さが課題となっていた。
「J-Marine NeCST」の優れた特徴の一つである手書き入力機能により、この課題を解消するとともに、気象・海象予測システムを始めとした各種システムと「J-Marine NeCST」との連携により、航海計画立案の効率化と最適化を実現。
さらに、各種情報のデジタル化により船舶間および船陸間での迅速かつ正確な情報共有と集積も可能となり、ECDIS単体との比較において各種機能の飛躍的な拡張が期待できる。
3社は、IoT時代での航海情報管理の核となる「J-Marine NeCST」により、あらゆる船舶運航情報を集約管理し、さらなる安全・効率運航の実現に寄与していく。
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