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商船三井/コモンレール燃料噴射システムの主機関を新造船に採用

2018年03月09日/IT・機器

商船三井は3月9日、グループ会社である商船三井近海は、MAN Diesel & Turbo(MDT社)が開発した「コモンレール燃料噴射システム」を用いた主機関を、商船三井近海が運航予定の貨物船に採用したと発表した。

<コモンレール燃料噴射システムを用いた主機関>
20180309mol 500x376 - 商船三井/コモンレール燃料噴射システムの主機関を新造船に採用

<コモンレール燃料噴射システム>
20180309mol2 - 商船三井/コモンレール燃料噴射システムの主機関を新造船に採用

<電磁弁組込燃料弁>
20180309mol3 - 商船三井/コモンレール燃料噴射システムの主機関を新造船に採用

1月29日に主機関の陸上公試運転を終え、2018年に就航する船の主機として搭載し、就航後は、商船三井の支援のもと商船三井近海とMDT社とマキタで継続的に就航船テストを実施する。

システムは、電動ポンプにて燃料油を1000barまで昇圧し、高圧力のままコモンレールパイプ内に貯める。

電磁弁を組み込んだ燃料弁から機関出力に合わせた最適なタイミング、量、噴射パターンにて、燃料油を噴射できるシステム。

排気弁の駆動方法を、これまでのカム軸駆動から油圧駆動に変更し、制御を電子化したことで自由に排気弁を開閉できるようになり、特に低負荷域での燃費低減効果が高くなることが確認されている。

従来の同一口径の電子制御機関「6S35ME-B」に比べて、全領域での燃費低減効果を見込む。

また、シンプルな構造であることから、機械動作部品が少なくなり、従来よりもメンテナンスコストが削減され、機関のライフサイクルコスト低減にも繋がる見込み。

将来的には、MDT社は重油以外の代替燃料を使用した主機関へこのシステムを採用することも視野に入れており、船舶からの排出ガス規制が国際的に強化される中、地球温暖化などの環境問題へも柔軟に対応できる可能性を秘めていた。

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