いすゞ自動車と日野自動車は3月19日、2016年5月以降、高度運転支援技術・ITS技術の共同開発を進めてきたが、今後、実用化に向けて同技術を磨きあげた後、いすゞ・日野それぞれのトラックやバスといった製品に搭載していくと発表した。
いすゞと日野は、自動運転システムの早期実用化に向け、そのベース技術となるITSシステムや高度運転支援技術については「競争領域」ではなく、早期普及のための「協調領域」と位置付け、両社で共同開発を進めることで2016年5月に合意していた。
合意に基づき、両社で開発を進めてきた結果、「視界支援」、「路車間通信」、「加減速支援」、「プラットホーム正着制御」の4つの技術を開発した。
これらの技術は、いすゞと日野で共同開発を進めているハイブリッド連節バスをはじめ、18年度以降順次、製品に搭載し、実用化していく計画。
共同開発した技術の概要は、視界支援では、車両内外にカメラを設置、ドライバーはモニターで監視。車外に設置したカメラは、車両停止時に車両周辺の移動物を検知し、ドライバーにアイコンと音で警報を行うことで、事故防止に貢献する。
路車間通信では、路車間の通信により、安全支援（赤信号注意喚起、赤信号減速支援、右折時注意喚起、信号待ち発進準備案内）やバス優先の信号制御（PTPS）による公共交通の効率化に貢献する。
加減速支援では、先行車の加減速の操作情報を通信で後続車に送ることにより、先行車との車間距離を高精度に制御し、無駄のない、スムーズな加減速を実現する（CACC）。
プラットホーム正着制御では、路面上の誘導線をカメラで認識し、自動操舵、自動減速によりバス停へ誘導することで運転操作を支援する。バス停側の対応とあわせて、隙間・段差を解消することで、円滑な乗降が可能になり、バリアフリー化を実現する。
