デカルト・データマインは2月13日、アジア発米国向け（往航）2019年1月分と、米国発アジア向け（福航）2018年12月および通期分の海上コンテナ輸送実績を発表した。
＜アジア10か国・地域発米国向けコンテナ輸送 月次トレンド比較（10月～5月）2019年1月＞
1月のアジア主要10か国・地域発米国向け（往航）は、前年同月比6％増の146万TEUで、単月過去最多の23か月連続プラスを更新した。
国別では、1位の中国発（シェア60.4％）が前年同月比0.4％増と横ばいだったのに対し、2位の韓国発（10.5％）が19％増、3位の台湾発（6.3％）が24％増、4位のベトナム発（5.9％）が35％増と、二桁増でシェアを拡大。
以下、5位の香港発（4.2％）が11％減、6位のシンガポール発（3.9％）が6％増、7位の日本発（2.6％）直航分が6.3％減、8位のインド発（2.7％）が25％増、9位のタイ発（2.4％）が23％増、10位のマレーシア発（1％）が25％増と続いた。
主要品目の動きは、米中貿易摩擦問題を抱える中国が春節前ながら主力の家具類、機械類、電子電機が前月の二桁増から、それぞれ前年同月比0.4％、1.4％、2.2％増へと減速。
次位のプラスチック、玩具はそれぞれ12％、7％増だったが鉄鋼、自動車関連はそれぞれ1.8％、4％の減少で、履物、繊維、アパレルはそれぞれ3.7％、19％、7.5％の増加となった。
一方、中国発の横ばいに対して二桁増だった韓国は機械類やゴム製品で、台湾はプラスチックや鉄鋼製品で、ベトナムは家具類やアパレル、履物、繊維などでシェアを拡大した。
＜米国発アジア向けコンテナ輸送（復航）月次3年間トレンドTEU 1～12月＞
12月の米国発アジア向主要10か国・地域向け（復航）は、中国向けの古紙や木材、プラスチックなどが大幅に減少するなど前年同月比26％減の41万TEUとなり、1-12月累計は前年比3.8％減の594万TEUだった。
国別では、1位の中国向けが52％減で、1-12月累計では25.7％減となったほか、2位の韓国向けが4.8％減で、1-12月累計では2.4％増、3位の日本向けが21.3％減で、1-12月累計では3.2％減。
4位の台湾向けが2％減で、1-12月累計では32.5％増、5位のインド向けが6％減で、1-12月累計では27％増となった。
日本向け母船揚げ地ベース（直航分）の12月分は、合計が前年同月比23％減の4万2560TEUで、母船揚げ地ごとの実績は1位の東京が13％減の1万7761TEU、2位の神戸が7％減の1万238TEU、3位の名古屋が9％減の5205TEU、4位の横浜が60％減の4585TEUだった。
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